2020年も終わりに・・・

2月中頃までのダイビングからお客さんがいなくなり、それとともにダイビングは4月ころだっけかな?に潜ったのが最後。

ダイビングの仕事を始めてから、ビザの関係でサイパンに戻ることができなくなった時を除いて、ここまでダイビングをしなかったのは初めて。

耳の問題があったのでその意味では、耳にとっては良い休暇だったとは思いますが、4月に潜ったときは治ったと思っていたのが治っておらず、来年こそは治っていると信じてボートで北方面に行っても潜らず、テニアンに行っても潜らず・・・

でもテニアンに行ったときにスノーケリングをやったけどそれも良くなかったようで、我慢我慢。

コロナウイルスに感染するとダイバーにとっては、特に肺に影響するとしばらくはダイビングしない方が良いとの報告もあり、手洗いアルコール、マスク、買ってきたもののアルコールスプレーでの殺菌消毒などで感染しないようにお出かけも最小限。

空港などでの水際の対策も功を奏しているのか、現在は市中に感染者はいないとされています。

それもあって最低限の距離は保つようにはされていますが、レストランもそれなりにやっているところが多くなっています。

そんなこともあり先日ダイバーとの飲み会でやく1年ぶりに飲みに行ってきました。

隣のテーブルとは間は空いていますが、一緒に飲んでる人とのソーシャルディスタンスは無理だな(^^;

今はどこも早い店じまいでおとなしく10時には帰りました。

それでも閉店を1時間ほど過ぎてしまいましたが・・・

こんな状況であまり周りと話す機会が無くなっていたせいか、いつもより話が熱い熱い。

まー今はアメリカ大統領選、少し下がってコロナウイルス関連。

ダイビング関連はほぼあきらめムードな感じの話。

それでもいろんな話ができたのでもやもや感は少し薄れた。

やっぱり飲みたいときにうだうだ話しをしながらひっそりと盛り上がるのは楽しいですね。

外に出て少し密な世界にいたのでこれから少しの間はおとなしく様子を見ようかと。

でもコロナワクチンも接種が始まりその効果や副作用が疑問視されている場面もありますが、コロナ終息のために少しの間様子見をしつつ接種はしたいと思っています。

完全に収束するのはインフルエンザと同じで無理なようですが・・・

まーバージョンアップ版も出てきたしどこまで効果があるのかは分かりませんが、期待をして受けたいと思います。

そんなこんなでアメリカ大統領選も大きな山場である1月6日まで目は離せませんが、来年はもっと良い年になるように願いつつあと2日を過ごしたいと思います。

ちなみに2021年、占いなどでは来年前半は物事が大きく動くとされています。

良い方向に動くと良いと思います。

それでは良いお年をお迎えください。

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今アメリカで起こっていること。その11

まーこれは想像がつく範囲ではあったんですが、身内と言われる共和党の側でも出てきました。

上院の共和党側の長である人が反トランプ。

これは驚くでしょう。

日本でいうところの自民党幹事長。

まーこの自民党幹事長もアメリカから中国寄りと烙印を押されちゃいましたね。

しかも上院のこの人今までも対中国などの法案をいくつか握りつぶしていたことも発覚しました。

そして1月の6日の選挙人の選ぶ大統領に対して異を申し立てないようにお触も出していました。

今の時点ではバイデン候補の方が票は多いですからね。

ただこれに対しては何人かは反論しているという。というかこれに反論しなければ普通におかしくないか???それだけこの人は力があるのか・・・

この人の奥さんは中国人でそのお父さんは中国共産党の党首とかなり親しい間柄だそうです。

奥さんが中国人だから反トランプとすることはできませんが、今までやったことが明るみに出るとやはりそうなのかもしれないと思う。

そしてホワイトハウスの身内にも反トランプが居たようです。

これはまだ「おかしい」という状況のようですが、間違いがないらしい。

もーいたるところに反トランプが潜んでいて、今トランプ側が炙り出しているのかもしれないけど本当に周りが敵だらけ。

軍内部にもいるのかもしれないけど、先日首にした国防長官の代わりに入った長官代理は良い仕事してるし、国防省の政策に携わる上層部は新しく刷新したし、ここは大丈夫かもしれない。

今月18日までに出すと言われていた情報長官の報告書はいくつかの諜報機関からは不正はあっても少しだけなど、虚偽が含まれていたような話があって再度精査するために報告書は1月に伸びるらしい。

ただしすでに中間報告書的な報告はされているらしくトランプ大統領は状況は掴んでいるようです。

次は誰が出てくるんだろう・・・

CIAもFBIも司法省も・・・

日本ではトランプ支持者によるデモも行われるらしいし、ようやく準メディア?と言われているところがほうどうしはじめたようです。

ここは右寄りの報道をするという認識だったんですが、今までだんまりを決め込んでいました。

何があったんでしょうか。

次の大きな動きは1月6日だと思っていたのですが今月23日(アメリカ時間)に副大統領に選挙人による選挙結果が渡されるらしく、ここでも何かが起きるかもしれません。

しかし当初思っていた想像以上に相当根深いぞこれは。

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今アメリカで起こっていること。その10

まだまだ水面下では熾烈な戦いが行われているようですが、表面上はこの2~3日はその前から比べると少しですが速報レベルのニュースの数が落ち着いたかな、とは感じますがその前がえげつないほどのニュースが飛び交っていましたのでそれに比べると、という意味です。

ニュースはいっぱいあります。

トランプ大統領側は最終的には連邦最高裁判所で勝つ算段も1つの方法としてとらえていましたが、これが難しいことになるかもしれないということが出てきました。

以前にも書きましたが、連邦最高裁判所は9人の判事で構成されていて、そのうち5人が共和党寄り、4人は民主党寄りとされていて最高裁まで上がれば勝てるとされていましたが、ここにも反トランプが居るのが発覚しました。

最高裁判事はガチガチに共和党側、民主党側と別れているということではないらしく、憲法解釈を厳密に行うと言われる共和党側と拡大解釈もありうる民主党側の考え方に近いのかの、共和党側と民主党側に分かれるようです。

ですから状況によってはいつもどちらかに判断が偏るということではないらしいです。

それでもここまで確実な不正の証拠が出ているし普通に憲法の判断をすればほぼ普通に勝てるという期待が。

そしてそのトランプ大統領側に助け舟になるような形で選挙の不正を問う、不正が問われている4つ?だかの州を他の州が連邦最高裁に訴えました。

トランプ大統領側がある意味それをすべく州レベルの裁判所に訴えていて却下をされたら上訴で最終的には連邦最高裁判所に持っていくということを望んでいた部分です。

州が州を訴える場合は、その州の最高裁判所では扱えないので、初めから連邦最高裁判所扱いになる。

モートランプ大統領側にとってはウルトラC。

トランプ大統領側は訴えを受け入れてもらうことができれば勝てると意気込んでいたのですが、ここにも反トランプが居ました。

訴えを却下したのです。

「他の州のことを訴える資格はない!」というわけのわからない理由で。

この却下の理由にほとんどの人が同意ができないと大騒ぎになっていますが、この判断が出ることに一抹の不安を持っていた人もいました。

そしてそんな中、その最高裁判事長にバイデン候補側との癒着を強く疑われる証拠が出てきました。

バイデン側には反トランプと言われるみんなが知っている政財界の大物を集めて、パーティーをしている無人島?があるのですがそこでは女性や子供?を集めての不正なパーティーが行われているらしく、その島に行くための飛行機の搭乗履歴やそこで元大統領などと映っている写真が出てきました。

そして今回の他の州を訴えた裁判を受け入れるかどうかを決めるときに、共和党側と目されるある意味若手の判事たちに向かって恫喝をしたとなっています。

「お前たちはこの裁判結果がどうなるのかわかっているのか。」みたいな。

でも法律に詳しくない河原は、「ジャー誰が判断するの?」って思うんですけどね。

州と呼ばれるそれぞれの国が集まってできたアメリカ合衆国。

連邦裁判所が判断しなければ昔の南北戦争のように戦って決めるしかないよね。

ただこの恫喝はこのコロナ下では現在は顔を合わせての評議をしていないとの話もあり本当のところはまだわかっていません。

いずれにしてもここでも反トランプ派と目される人間が出てきました。

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今アメリカで起こっていること。その9

これにNATO(北大西洋条約機構)も調べを開始し始めたようで、これには先日起こったグーグルなどのプラットフォームにアクセスできなくなった状況が中国からの操作ではないかとのことです。

このアクセスできなくなった状況は偶然なのかもしれませんが、200万人ともいわれる中国共産党員の内部情報がアップされたため慌てて遮断した(すでにグーグルも疑われています)と言われています。

すでにこの情報はある程度拡散されており他にも250万人と言われる共産党の内部情報も出てきました(重複しているかもしれません)。

日本の国会議員はその名簿の中には名前はなかったようですが、各企業に入り込んだ共産党員であっても「共産党員だからスパイというわけではない」、というもっともなことを言っていつの間にかあやふやになるのかも。

一方アメリカは先日の共産党員とその家族の対応で1ヶ月以内にアメリカから出ていくことを告知しているので対応はできている。

日本はアメリカと同じようにする必要は全くないと思いますが、少しはアメリカの現状と世界の状況に目を向けた方が良いような気がしますがこんなことを思っているのは河原だけなのかな~

そして今のアメリカ選挙の現状ですが選挙人団の結果はまだ公表はされてはいません。

結果発表は1月6日なんです。

だから今の報道はある意味嘘です。

今の選挙人の数からいうとバイデン候補が次期大統領と言えるかもしれませんが、まだ違法?不正な選挙で裁判に訴えているこの状況ではこれをもって決定かのような報道はすこしおかしいかなと。

そしてアメリカって面白いですね、今回のこの選挙人団の選挙結果は1月6日に上院議会議長から公表されるらしく、この上院議長がこの結果に異議を唱えることができるとなっています。

これは法律に定められたことではないようですが、ある意味儀式的なことで、この儀式でそぐわないことがあればそれは考慮され次に大統領を選ぶ方法が明示されています。

なぜこのような儀式があるかというと選挙人団で決定された後にいろんな不正などの事実が出てきて、そのまま認定することに問題が起こるような状況が出てきた場合などです。

ですからまさしく今回がそれにあたるのかもしれません。

でっ、その上院議長というのは副大統領その人です。

副大統領が悪魔のような裏切り者ではない限りまだ大統領はここでも決まりません。

もしここで副大統領が裏切り者でバイデン候補が指名されたらまた一人裏切り者が発覚するだけです。

そうなったら・・・他にもあと2つだったっけかな異議を唱える方法があります。

下院議員と上院議員の一人ずつ、2人でこの決定に異議を唱えることができます。

これは既に下院議員の1人は異議を唱えることは宣言しています。あとは上院議員が1人出てくれば異議を唱える資格があります。

ここまで法律に基づいてことを行っても状況に不正なことが見え隠れするのであれば、最後は戒厳令を引くしかあとはないと思います。

今周りはそれを行うように進言している話がありますが、トランプ大統領の考えは分かりませんが、できる限り強権発動という方法ではなく民意による戒厳令に持っていきたいのではないかと思います。

だから今は民意を盛り上げてアメリカを「神と憲法のもとに」正義の戦いと位置付けているんだと思います。

それでもバイデン候補が次期大統領になる可能性はあります。

そうなったら不正に操作されたとしてもアメリカ国民の決定ということになるんだと思います。

ほんとこれを書いていてもものすごいことが起こっているように思います。

日本に住んでいたらここまで思わなかったのかもしれませんね。

まだ大統領選は終わっていません。

次期大統領は決まっていません。

かっこよく言うのであれば1つの歴史が動く瞬間を見ていたいと思います。

では次回の投稿まで・・・

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今アメリカで起こっていること。その8

そしてこの14日から報道の論調が少し変わりました。

まるでもう大統領が決まったから多少バイデン候補の不利益な情報を出しても大勢に影響はないと判断したかのように。

もしバイデン候補が大統領になったらそのあとバイデンはお飾りにしておいて、失政はバイデンの責任にして次の副大統領候補に道を付けるかのような動きですね。

勿論これは河原の想像で今のバイデン候補にそれだけの力や求心力がないという判断からです。

それがどのようになっても今の状況ではもし民主党側が勝ってしまったら「もうアメリカ、しいては世界の民主が崩壊するかもしれない」というのがこのトランプ大統領の戦いです。

もうすでにトランプ大統領は言っていますし、政権側のアナリストたちも言っているので河原が想像で言っている訳ではありません、「自由民主と中国共産党との闘いだ」と。

確かにすでに中国共産党のスパイなどに上層部の何人かは懐柔されている感じはします。

「国家転覆」国家反逆という話になっています。

ここまでにいろんなことが起きていますし誰が反トランプなのかが明確になってきました。

まだ隠れてはいるようですがこれから少しずつ掘り起こされるのかもしれません。

もちろん中には自分の意志ではなく本人や家族が脅されて仕方がなくという人もいるでしょう、中国お得意と言われるハニートラップでだまされた人も大々的に報じられています。

政権内、裁判官、議会どこにでも入り込んでいます。

ある意味すごいと言うしかないです。

まー多分日本も同じような状況でしょう。

スパイ関連法案のない日本はスパイ天国。

情報は取り放題。

日本に力をつけて支えてくれる企業秘密や軍事産業機密さえ盗み放題。

法案を上げても「個人情報が・・・」

スパイ関連法なんて日本を守るために絶対に必要なものなのに成立できないんですから、反対している人たちは日本をどのようにしたいんでしょうかね。

スパイ関連法なんて無いに越したことはないんですけどアメリカの現状を見て、日本の高度に秘密保持をしなければならない情報が駄々流れの現状でもそんな法律はいらないんでしょうかね???

ん~ん、また話が逸れてしまった。

今月18日までに今回の選挙に他国などからの不正な介入があったかどうかの報告が出されることになっています。

大統領よりアメリカの国家機密などの情報を知る立場の「アメリカ合衆国国家情報長官」

16あると言われている諜報機関を統括する立場の長官からの報告です。

ちなみにCIAも管理下のようですが、CIA長官は選挙後から消息は明らかになっていません。

一説には軍に拘束されて尋問されているという話がありますが明らかになっていません。

今回のこの選挙にCIAも絡んでいるのは明らかなようなのでもしそれが本当であれば、どこかに隔離されているのではないかと・・・生きていれば重要な証人ですから厳重に守られて?いるんだと思います。

この報告で不正の報告があった場合は報復に向けての動きが早まりそうです。

すでに政権内ではすべての種類の報復に向けてのチームも立ち上げたらしいです。

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